Written by こんにちは、管理人のOobaです。先日ネットを見ていたら、こんな広告が目に飛び込んできました。「日本初！予想いらずのバスケくじ『DUNK（ダンク）』9月15日発売」——バスケファンとしては見逃せないニュースです。
「くじ」と聞くと真っ先に思い浮かぶのは、サッカーの「toto」や「BIG」。あちらは長年の歴史があって、テレビCMで「1等最高12億円」なんて聞いたことがある人も多いはず。ではバスケ版の「DUNK」はどんな仕組みで、totoとは何が違うのか。さらに海外、特にNBAの本場アメリカではバスケの賭博がどんな扱いを受けているのか。今回はDUNK誕生をきっかけに、サッカーくじの功罪とアメリカのスポーツベッティング事情を見比べながら、バスケットボールとギャンブルの未来を考えてみたいと思います。
バスケくじ「DUNK」ってどんなくじ？
「DUNK」は独立行政法人日本スポーツ振興センター（JSC）が2026年9月15日（火）朝8時から販売を開始した、バスケットボールを対象とする日本初のスポーツくじです。この秋にB.LEAGUEがリーグ構造を変更して最上位カテゴリー「B.LEAGUE PREMIER（Bプレミア）」を開幕させる大きな節目に合わせて生まれた商品で、JSCの芦立理事長は「スポーツくじの立場からバスケットボール界の盛り上がりに貢献したい」とコメントしています。
最大の特徴は「予想いらず」であること。指定されたバスケットボールの試合結果を、購入者ではなくコンピューターがランダムに選ぶ「完全クイックピック方式」を採用しているため、バスケの知識がなくても誰でも気軽に参加できます。判定は「延長を含む試合終了時点の勝敗」と「両チーム合計得点が160点以上か未満か」を組み合わせた、次の4択です。
1＝ホーム勝ち＆合計得点160点以上 ／ 2＝ホーム勝ち＆合計得点160点未満
3＝アウェイ勝ち＆合計得点160点以上 ／ 4＝アウェイ勝ち＆合計得点160点未満
| 商品名 | 対象試合数 | 1口単価 | 1等最高当せん金 | 1等当せん確率（理論値） |
|---|---|---|---|---|
| DUNK10（ダンクテン） | 10試合 | 300円 | 通常1億20円／キャリーオーバー時3億円 | 約105万分の1（1/1,048,576） |
| DUNK6（ダンクシックス） | 6試合 | 100円 | 理論値 約10万円 | 約4,096分の1 |
さらに面白いのが「DUNKボーナス」。1,000円以上購入すると希望クラブの「B.LEAGUE観戦チケットクーポン（10,000円分）」が抽選で当たり、300円以上購入すると「DUNKオリジナル B.LEAGUE CARD（デジタル版）」が必ずもらえます。くじの購入をアリーナ観戦へのきっかけにしたい、という狙いが透けて見える仕掛けです。収益の2/3はスポーツ振興の助成金に充てられる仕組みも、totoやBIGと共通しています。
先行するサッカーくじ「toto」の功罪
DUNKの土台になっているのが、2001年に始まったサッカーくじ「toto」です。実はこのtoto、順風満帆な歴史ではありませんでした。全国発売初年度の2001年度こそ約642億円を売り上げたものの、そこから売上は急落。2004〜2006年度は年間134億〜157億円まで落ち込み、累積赤字は約224億円に膨らみました。委託先の銀行への未払い委託料が問題になるなど、事業として存続すら危ぶまれた時期があったのです。
潮目が変わったのは2006年9月、コンピューターが自動で予想する「BIG」を投入してから。的中の難しい「選択式」から「ランダム式（クイックピック）」へと軸足を移したことで売上が回復し、2008年度には過去の損失をすべて解消。2013年度には海外サッカーの対象化もあって初めて売上1,000億円を突破しました。その後も右肩上がりが続き、令和5年度（2023年度）は約1,204億円、令和6年度（2024年度）は約1,336億円、そして令和7年度（2025年度）には過去最高の約1,381億円を記録。現在、売上の90%以上をBIGやDUNKのようなランダム式が占めています。
| 年度 | スポーツ振興くじ売上額 | スポーツ振興助成財源 |
|---|---|---|
| 2001年度（開始年） | 約642億円 | 約58億円 |
| 2006年度（低迷期） | 約135億円 | 約1億円 |
| 2013年度（初の1,000億円超） | 約1,081億円 | 約160億円 |
| 令和5年度（2023年度） | 約1,204億円 | 約186億円 |
| 令和6年度（2024年度） | 約1,336億円 | 約205億円 |
| 令和7年度（2025年度） | 約1,381億円（過去最高） | 約221億円 |
収益の使い道もはっきりしています。売上の50%が当せん払戻金に、残りの収益のうち2/3がスポーツ振興助成、1/3が国庫に納められる仕組みで、2002年の開始以来の助成累計は約3,104億円。全国の学校グラウンドの芝生化や、猛暑対策も兼ねた体育館の整備、地域のスポーツ教室、トップアスリートの育成など幅広く使われています。ここは「賭博」という言葉のイメージとは裏腹に、totoが日本のスポーツを下支えしてきた側面と言えるでしょう。
一方で「罪」の側面も無視できません。1990年代の法案策定時には「青少年の射幸心を煽る」「ギャンブル依存症を招く」として、日弁連などから複数回にわたる強い反対声明が出されました。19歳未満の購入・譲受は法律で禁止され、インターネット販売でも年齢確認・本人確認が必須です。JSCは2026年1月、世界くじ協会（WLA）の「責任あるゲーミング」認証レベル2も取得するなど、依存症対策は今も継続課題として扱われています。
ちなみに「サッカーにtotoがあるなら、なぜプロ野球にはくじがないのか」という疑問を持つ人もいるはず。実は戦後に「野球くじ」が導入されたことがあったものの、わずか4年で廃止された過去があります。加えて1969〜1971年にプロ野球界を揺るがした八百長事件「黒い霧事件」のトラウマもあり、「結果が経済的利益に直結するくじ制度はスポーツの信頼性を損なう」という警戒感が今も根強く残っています。この「賭博とスポーツの信頼性」というテーマは、次に見るアメリカのバスケ事情にも直結してきます。
本場アメリカのバスケ賭博事情——市場拡大とインテグリティの綱引き
視点を海外に移すと、バスケットボールの母国アメリカでは、日本とは比較にならない規模でスポーツベッティングが日常に浸透しています。転機になったのは2018年、米連邦最高裁判所が「プロ・アマチュアスポーツ保護法（PASPA）」を違憲と判断したこと。それまで一部の州を除き禁止されていたスポーツベッティングが、各州の判断で合法化できるようになり、市場は一気に拡大しました。
その規模感は桁違いです。米国の商業スポーツベッティング収益（GGR）は2025年に約121億〜170億ドルに達し、取扱高（ハンドル）は約1,669億ドル、前年比22.8%増というハイペースで成長しています。バスケットボール単体のグローバルベッティング収益も2024年の79億ドルから2028年には110億ドルへ拡大する見込みで、そのうち北米が約54億ドルを牽引しますが、興味深いことに収益の55%は北米以外（欧州・アジア）で発生しているというデータもあります。さらに試合中にリアルタイムで賭ける「ライブベッティング」は既に全体の6割超を占め、2028年には65%に達すると予測されており、選手個人の得点やリバウンド数に賭ける「プレーヤー・プロップベット」も急速に浸透しています。
この急拡大の裏で表面化したのが、インテグリティ（公正性）の問題です。象徴的なのが2024年4月に発覚したジョンテイ・ポーター事件。当時トロント・ラプターズの選手だったポーターは、自身の体調不良の情報をベッターに漏らした上で、試合を早期に途中退場することで「自分の成績が一定基準を下回る」というプロップベットが的中するよう仕組みました。あるベッターは8万ドルを賭けて110万ドルの払戻金を狙いましたが、FanDuelなど複数のブックメーカーが不自然な資金の集中を検知して支払いを凍結。NBAコミッショナーのアダム・シルバー氏は「NBAの競技としての公正性を守ることほど重要なことはない」として、ポーターに生涯追放処分を下し、その後の刑事裁判でも有罪判決が下されています。同じ時期には、テリー・ロジアー関連の不審なベットを発端に34人が逮捕された大規模な賭博・マネーロンダリング事件も発覚しました。
これらの事件に共通するのは、試合全体の勝敗ではなく「特定の選手の個人成績」に賭ける仕組み——プロップベットの構造的な脆さです。出場時間を減らす、あえて調子が悪いふりをするといった小さな操作だけで結果を左右できてしまうため、NBAやリーグ側は国際スポーツベッティング・インテグリティ協会（IBIA、年間3,000億ドル以上の賭け高を監視）などと連携し、AIによるオッズの異常検知体制を強化。低年俸で誘惑にさらされやすい2ウェイ契約選手や10日間契約選手向けのプロップベットの制限など、賭けの「商品設計」そのものを見直す動きも進んでいます。ちなみにIBIAの調査では、2017〜2023年の約36万試合のうち不審なベットが確認されたのは59試合にとどまり、しかもその大半は勝敗・得失点差といった基本的な市場に限られ、プロップベット市場での八百長は確認されていない、というデータもあります。
DUNKの未来とバスケビジネスの行方——管理人の予測
ここまで見てきたtotoの功罪とアメリカの事情を踏まえると、DUNKの設計は意外とよくできているなと感じます。アメリカで問題になったのは「特定選手の個人成績」に賭けるプロップベットでしたが、DUNKはあくまで「試合全体の勝敗＋合計得点の高低」を対象にした、しかも購入者は選択すらできない完全ランダム方式。特定の選手が一人で結果を操作できる余地はほとんどなく、totoやBIGで積み上げてきた運営ノウハウとインテグリティ研修の体制もそのまま流用できます。「賭博」というよりは「宝くじ」に近い設計思想で、Bリーグの構造改革（B.革新）のタイミングにぶつけてきたのは、なかなか巧みなビジネス判断だと思います。
totoが証明したのは、「くじの売上＝リーグやクラブへの実質的な支援策になり得る」ということ。DUNKボーナスによる観戦チケットクーポンやデジタルカードの仕組みは、「くじを買う→アリーナに足を運ぶ→ファンになる」という好循環を生み出す仕掛けとしてよくデザインされています。世界のバスケベッティング市場が2028年に110億ドル規模へ拡大すると見込まれる中、日本市場はまだ産声を上げたばかり。totoが20年以上かけて年間1,300億円規模まで育った実績を踏まえると、DUNKもB.LEAGUE人気の拡大とセットで、中長期的には無視できない財源になっていく可能性は十分あると見ています。
ただし楽観視ばかりもできません。totoが今も抱える依存症対策や19歳未満の購入防止、そしてアメリカで露呈したインテグリティ管理の重要性は、DUNKにとっても他人事ではないはずです。試合展開そのものに依存する以上、「万が一にも不正が疑われることのないように」という緊張感を、JSCとB.LEAGUEが手を取り合って持ち続けられるかどうか。そこがDUNKが単なる一過性の話題で終わるか、totoのように日本のバスケを長く支える財源へと育つかの分かれ目になりそうです。個人的には、まずは自分の応援するクラブの試合で、DUNKボーナスの観戦チケットクーポンを狙ってみようかなと思っています。